ドローン空撮動画制作
ドローンを活用した映像制作をお任せください!
ドローンで空撮した動画を使うと、集客などで大きな心理的インパクトを演出することができます。また、これまで航空写真で行われていたオルソ画像の作成などが、ドローンを使うことでより小さなコストで実施できます。
当事業所では、貴社のマーケティングの課題に応じて動画の制作を企画し、空撮のための許認可の取得、ドローンの操縦と撮影、映像素材の編集などを行い、製作した映像作品を納品します。
尚、当事業所では、事前にできる限りリスクの予見を行って飛行計画を策定し、航空法などのコンプライアンスを徹底して、より安全な環境でドローンの運用を行います。
また、当事業所では、福岡県北部を中心に景勝地のロケを行い、4K空撮映像による自主作品制作を行っています。
空撮した映像素材は、10秒程度の短い単体の素材として仕上げ、「画像・動画の素材サイトPIXTA(ピクスタ)」に登録を行っていますので、自社ホームページのカバー映像や、動画制作におけるコンテンツとしてご利用ください。
(全て編集加工した4K映像です)
(注)
2022年12月6日に、従来の航空法が大幅に改善されて無人航空機操縦士技能証明や機体認証などの新制度がスタートし、「人工密集地域上空における目視外飛行(レベル4飛行)」が解禁されるなど、新たに物流分野などへの活用に向けた、具体的な法的環境が整備されました。
さらに、ドローンを操縦する技能を持ったパイロットを、無人航空機操縦士(国家資格)として国が認定するので、ドローン映像を活用したい企業さんは、無人航空機操縦士の資格を持つパイロットを選択すれば、適法で安全なドローン活用を行うことができます。
当事業所でもこの流れにいち早く対応し、無人航空機操縦士技能証明(二等)の取得に向け、連日厳しい訓練を積んでいます。
<↓自主制作作品「ZAZAホラヤ小倉総本店ご紹介」>
【1】空撮映像制作
貴社のお客様にアピールしたい貴社の特徴的な特徴やポイントを、ドローンによる空撮映像で見える化します。同業他社に対する差別化の手段としてご検討ください。
貴社のマーケティングの課題をお尋ねしてから、企画、撮影、作品編集までの一連の作業を行います。まずはご相談ください。
尚、自主制作作品「絶景フライトシリーズ」を掲載します。福岡県北部の景勝地をロケして、ドローンを使って高空から撮影した空撮映像作品のサンプルです。
<↓自主制作作品「流川桜並木 絶景フライト」>
<↓自主制作作品「志賀島 絶景フライト」>
(1)<↓自主制作作品「五塔の滝 絶景フライト」>
(2)<↓自主制作作品「平尾台 絶景フライト」>
(3)<↓自主制作作品「遠見ヶ鼻 絶景フライト」>
(4)<↓自主制作作品「照葉の夜景 絶景フライト」>
<(5)<↓「岡垣町 絶景フライト:海辺の料理旅館はつしろPV」>
【2】映像素材活用(PIXTA)!
ホームページの制作や動画作品の制作でご活用いただけるよう、自主制作作品「絶景フライトシリーズ」の各シーンを各々10秒程度の動画素材として編集し、「画像・動画の素材サイトPIXTA」を通じて提供しています。現在、4K画質の106作品を登録中ですので是非ご利用ください。
「画像・動画の素材サイトPIXTA」を利用する手順は以下の通りです。
(1)「画像・動画の素材サイトPIXTA」のリンクをクリックする
「画像・動画の素材サイトPIXTA」のトップページ
「画像・動画の素材サイトPIXTA」はこちらから
(2)検索対象リストから「動画」を選び、「クリエイトバリュー」で検索する
(3)目当ての動画素材が見つかったら、動画のサムネールをクリックする。
(4)入手する素材を選ぶ画面が出てくるので、素材を選んでカートに加えて支払い手続きを行う。
【3】エクゼクティブ・レッスン
自らドローンの操縦をしたい経営者の方を対象に、マンツーマンのエクゼクティブ・レッスンを行います。
ドローンの操縦体験をしたい方、国家ライセンス(無人航空機操縦士技能証明)の取得に向け、練習方法を指導してほしい方など、主に初心者が対象です。
例えば、全く操縦経験がない初心者の方でも、2時間程度のレッスンで基本的な操縦技術をマスターすることができます。
(1)目標
レッスンの到達目標および進め方については受講希望者の方と話し合ってとり決め、目標達成まで1回2時間のレッスンを複数回実施します。
(2)講習実施場所
第三者が立ち入らず安全で、天候に影響を受けにくいない場所(航空法の規制外の場所)を練習場に選びます。
現在は、福岡市博多区金の森のDRONE FUKUOKA(スプラージ金隈内)をレンタルします。
(3)使用機材
当事業所の練習機(PHANTOM3 professional)をお使いいただきます。
(4)料金
1回(2時間)のレッスン当たり、30,000円(税別)を申し受けます。この料金には、保険料、練習場のレンタル料、技術指導料を含みます。
【4】撮影機材ご紹介
当事業所でドローン空撮や地上撮影などに使っている機材をご紹介します。
(1)DJI社 PHANTOM4 PRO V2.0(メイン空撮機)
現在のメインの空撮機です。非常に安定した飛行で、4K 60fpsの高画質の映像を撮影する際に使用します。
(2)DJI社 MAVIC2 PRO(予備空撮機1)
現在は予備の空撮機です。小型、軽量なので、メイン空撮機を運べない山間部などで高画質の映像を撮影する際に使用します。
(3)DJI社 MAVIC AIR(予備空撮機2)
現在は予備の空撮機です。小型、軽量ながら、高画質の映像を撮影できます。自主制作作品「絶景フライトシリーズ」は主にこの機体で空撮しています。
(4)DJI社 MAVIC MINI(屋内撮専用影機)
非常に小型、軽量で、周囲をプロペラガードで完全保護した機体です。陳列してある商品を傷つけてはならない店舗の屋内で、フロアや品揃えを紹介する動画を制作する際に使います。
(5)DJI社 PHANTOM3 Professional(練習機)
練習機です。ATTIモードなどGPSを外した訓練で、無人航空機操縦士の試験対策や、複雑な飛行訓練を行うために使います。
(6)Sony FX3(地上撮影用ムービーカメラ)
フルサイズ、4K、最大120fpsでの高画質撮影ができる機材で、ドローンでは撮れない地上撮影で使用します。
【5】改正航空法の主な変更点(ご参考)
2022年12月6日より改正航空法が施行されました。以下に、従来から大きく変わる点のみ抜粋して説明します。(詳しくは国土交通省のホームページを参照してください)
(1)飛行形態の区分と条件が明確化
従来は禁止荒れていた人工密集地域での目視外飛行(レベル4飛行)の解禁に伴い、飛行形態として以下のカテゴリーが明確に定義されました。
1.カテゴリ1飛行(特定飛行に当たらないもの)
2.カテゴリ2飛行(特定飛行の内、第三者の立入規制を伴うもの)
3.カテゴリ3飛行(特定飛行の内、第三者の立入規制を伴わないもの)
各々の飛行区分に応じて、取得が必要な許認可や機体認証区分が異なりますので、詳細は国土交通省のホームページで確認してください。
国土交通省のホームページはこちらから
(注)特定飛行とは
・飛行が禁止される区域(空港周辺、人工密集地帯、高度150m以上の空域)での飛行
・飛行が禁止されている飛行方法(目視外飛行、夜間飛行、人や物件から30m以内、催し物上空、危険物輸送、牽引、25Kg以上の機体)での飛行
(2)ドローンの登録が義務化
全てのドローン(100g以上のもの)は登録を行って、機体にリモートIDを装着することが義務付けられました。
この法律は非常に厳しく運用されており、無登録のドローンを飛ばすなどの違反をすると、(過失や故意の如何を問わず)1年以下の懲役または100万円以下の罰金刑が課されます。
(3)機体認証が発足
飛行カテゴリによっては、機体認証を受けた機体が必要となります。
例えば、カテゴリー3飛行を行う場合は、あらかじめ第一種機体認証を受けたドローンが必要で、一等無人航空機操縦士の資格を持つ人が、国土交通省に飛行計画を提出し承認された場合に飛行が可能となります。
(4)無人航空機操縦士技能証明
操縦を行う者の技量を国が定めた基準に適合することを証明する制度で、国が指定する指定試験機関で試験を受けて合格することで、国家資格として認定されます。
有効期間は3年で以下の2つの区分があります。
1.一等無人航空機操縦士
カテゴリー3飛行を行う場合に必須となります。
2.二等無人航空機操縦士
カテゴリー2飛行を行う場合に必須。(ただし国土交通省の許可承認がある場合は不要です)
詳しくは国土交通省のホームページで確認してください。
国土交通省のホームページはこちらから
(5)飛行計画の提出と飛行日誌の携帯
ドローンを飛行させる時は、予め飛行計画を作成し、国土交通省のホームページに登録を行うことが求められています。(特定飛行でない場合も提出が推奨されている)
さらに、フライト中は飛行日誌を携帯することが義務付けられています。飛行日誌に含まれるものは、日常点検記録、定期整備記録、飛行記録の3つです。(紙、電子等形態を問わない)。
無料相談・お問い合せフォーム
ドローンの活用について、ご相談やお問い合わせがありましたら、ご遠慮なく、以下のフォームからお送りください。
(直接「ドローン空撮動画制作」に関するものでなくても結構です)
※ご登録いただいた「メールアドレス」は、クリエイトバリューの個人情報保護方針にもとづいて保護いたします。
※お申し込みの確認メールが届かない場合は、メールアドレスの誤記入の可能性があります。ご確認ください。
※ご質問やご相談については、連絡事項はご記入ください。
※ご氏名、会社名、屋号は実名でご記入ください。匿名での申し込みはお受けできません。
※情報収集や営業を目的とした、情報サービス関係者などのお申し込みは固くお断りいたします。